ピート・ヘイン・イークが、初めてイケア社のためにデザインした家具シリーズの写真がdezeenに掲載されています
ピート・ヘイン・イークが、初めてイケア社のためにデザインした家具シリーズの写真が10枚、dezeenに掲載されています。
ピート・ヘイン・イークが、初めてイケア社のためにデザインした家具シリーズの写真がdezeenに掲載されています
ピート・ヘイン・イークが、初めてイケア社のためにデザインした家具シリーズの写真が10枚、dezeenに掲載されています。
アムステルダムのブランディング会社・UXUSが手掛けた、テートモダン新館のミュージアムショップの写真などがdezeenに掲載されています
アムステルダムのブランディング会社・UXUSが手掛けた、テートモダン新館のミュージアムショップの写真などが16枚、dezeenに掲載されています。UXUSのクライアントにはナイキやH&Mなどのグローバル企業が名を連ねています。
イケアの20,000ピースを超える過去のアーカイブを展示する「イケア・ミュージアム」がスウェーデンでオープン間近だそうです
イケアの20,000ピースを超える過去のアーカイブを展示する「イケア・ミュージアム」がスウェーデンでオープン間近だそうです。リンク先のdezeenに写真が掲載されています。
JR原宿駅の新駅のCGパースの画像がfashionsnap.comに掲載されています
JR原宿駅の新駅のCGパースの画像が2枚、fashionsnap.comに掲載されています。
編集者・都築響一への、日経ビジネスONLINEの連載インタビュー記事が公開されています
編集者・都築響一への、日経ビジネスONLINEの連載インタビュー記事が公開されています。4回のシリーズインタビュー。
『ナイキが地域活性化に貢献、「コミュニティストア」の新店がデトロイトに』という記事が、Forbes japanに掲載されています
『ナイキが地域活性化に貢献、「コミュニティストア」の新店がデトロイトに』という記事が、Forbes japanに掲載されています。
カルチュア・コンビニエンス・クラブによる、生活提案型デパートメント「枚方T-SITE」がオープンしたそうです
蔦屋書店などを運営するカルチュア・コンビニエンス・クラブによる、生活提案型デパートメント「枚方T-SITE」が大阪・枚方にオープンしたそうです。リンク先に施設の写真などが10枚掲載されています。
知財関連法規に法律家の水野祐の論考『誰もが共有可能な「余白」を設計するとき、 法はイノヴェイションを加速させる』がwired.jpに掲載されてます
知財関連法規に法律家の水野祐の論考『誰もが共有可能な「余白」を設計するとき、 法はイノヴェイションを加速させる』がwired.jpに掲載されてます。
クリエイティブ分野に関する法規に特化して活動している弁護士・水野祐がテレビ番組・情熱大陸で特集しています
クリエイティブ分野に関する法規に特化して活動している弁護士・水野祐がテレビ番組・情熱大陸で特集しています。放送日は2016年5月1日。予告動画を見ることができます。
盗用疑惑により白紙撤回という前代未聞の事態を招いた「五輪エンブレム問題」。
その表現はいったい誰のものなのか…?人々の“権利”に対する関心が高まる中、注目を集める人物が水野祐、35歳だ。主に著作権などの知的財産権を扱う弁護士で、クリエイターの表現活動を法律家の立場からサポートする異色の存在だ。美術、映画、音楽、ファッション、建築、メディアアートなど、表現にまつわるあらゆる分野で彼の存在は欠かせない。2011年、芸術家集団「Chim↑Pom」が岡本太郎の壁画の脇に新たな絵画を設置し、軽犯罪法違反の容疑で書類送検された事件では刑事弁護を担当。マスコミの苛烈な報道により当初は「いたずら」などと騒ぎになったが、水野は彼らの作品意図を的確に解釈し、表現方法と軽犯罪法の構成要件をポジティブに読み替えた意見書を作成して不起訴に持ち込んだ。また、人気音楽ユニットのダンスモーションや3Dスキャンデータを世界中に無料配布する前代未聞のプロジェクトなどではライセンス設計を担当。法律と現実の間にグレーゾーンが広がっているからこそ解釈次第で新たな発想を生み出せるというのが彼の自論だ。
番組では水野を半年間にわたり取材。法整備が追いついていない3Dプリント関連企業からの相談や大手建設会社を相手取った訴訟の様子、更にクリエイター向けの無料相談活動など、今の日本のクリエイティブシーンの裏側で縦横無尽に駆けまわる水野に密着する。
「僕は法律というツールを使って、人間関係や社会をもっと魅力的にデザインしたい…」
異色の若手弁護士が見つめる“未来”とはどんなものだろうか?
外務省が創設する日本の海外発信拠点JAPAN HOUSEが、「日本とは何か」をテーマにした企画展を公募するそうです
外務省が創設する日本の海外発信拠点JAPAN HOUSEが、「日本とは何か」をテーマにした企画展を公募するそうです。原研哉が総合プロデューサーとして、同プロジェクトの企画運営を支えるとの事。
JAPAN HOUSEでは、ロンドン、ロサンゼルス、サンパウロの各都市を巡回する「企画展」を募集します
2017年、外務省は、ロンドン、ロサンゼルス、サンパウロにおいて、日本の海外発信拠点JAPAN HOUSEを創設します。そこで、意欲と才能のあるアーティスト、クリエイター、エンジニア、研究者、企業、団体等の皆さまに、「日本とは何か」という大きな問いに対する答えを、ジャパン・ハウスにおける「企画展」として、表現してもらいたいと考えています。ジャンルは問わず、国内外から広く募集します。
ジャパン・ハウスでは、1年に3企画の予定で、各拠点を巡回する共通企画展展を行います。これは「日本とは何か」という大きな問いに対する答えを様々な視点から提示し、海外の方々に日本の持つ魅力に目覚めてもらうことを目指しています。また、海外における発表・表現の場そして各地におけるサポート体制を提供していくことにもつながります。今までにないコンテンツの送り込みや新たな日本のあり方をプレゼンテーションしていただける機会を創り出したいと考えます。
Appleが、「iPhone SE」を発表しています。
長坂常 / スキーマ建築計画やアーティストなどが、個室を改修した、大阪の賃貸集合住宅「APartMENT」のレポート記事がours-magazineに掲載されています
長坂常 / スキーマ建築計画やアーティストなどが、個室を改修した、大阪の賃貸集合住宅「APartMENT」のレポート記事がours-magazineに掲載されています。
バリアフリーをビジネス的視点から捉えたテレビ東京・WBSの特集「106センチから見たニッポン」の動画が公式サイトに掲載されています
バリアフリーをビジネス的視点から捉えたテレビ東京・WBSの特集「106センチから見たニッポン」の動画が公式サイトに掲載されています。
6日(日)に神戸市の商店街で「Bremen」(ブレーメン)というアプリを使ったバリアフリーの情報収集イベントが開かれました。実際に車いすで移動しながら、飲食店などの出入り口の階段の段数から、補助犬が入れるかなど、様々な情報をアプリ上に投稿していくというものです。4月に正式にリリースされ、東京オリンピック・パラリンピックが開催される2020年までに100万件の情報を目指します。開発したのは大阪のベンチャー「ミライロ」。垣内社長は「骨形成不全症」という難病に侵され、車いすの生活。その「106センチの視点」から、バリアフリーのコンサルタントとして様々な提言を行っています。障害者・高齢者だけではなく、ベビーカーを利用する親など、移動に不自由さ不安を感じているのは人口の3割にも上るといいます。「バリアフリーはもうかる」と語る若干26歳の車いすの社長の奮闘に密着しました。
日本建築学会など8団体が、菊竹清訓の「出雲大社 庁舎」の保存要望書を提出したとの事です
日本建築学会など8団体が、菊竹清訓の「出雲大社 庁舎」の保存要望書を提出したとの事です。読売新聞が伝えています。
人工知能等の発展で、人間の仕事が減る事が予測される未来と現状についてレポートしているNHK・クローズアップ現代の特集「“仕事がない世界”がやってくる!?」の内容が公式サイトで公開されています
人工知能等の発展で、人間の仕事が減る事が予測される未来と現状についてレポートしているNHK・クローズアップ現代の特集「“仕事がない世界”がやってくる!?」の内容が公式サイトで公開されています。配車サービスのUBER社に出現によって起こっている現状や、北欧での労働をシェアする試みなどをレポートしています。
テレビ東京・WBSの特集動画「“ライドシェア”は広がるか?」が公開されています
テレビ東京・WBSの特集動画「“ライドシェア”は広がるか?」が公開されています。
京都の北に位置する京丹後市丹後町。そこで新たな取り組みがスタートしました。やってきたのはアメリカのIT企業、ウーバーです。地元のNPO団体と協力して一般の車を使った有料送迎サービス“ライドシェア”を展開します。実は日本でも公共交通が機能していない「交通空白地域」に限りライドシェアは違法ではないケースがあるのです。11日には交通空白地域限定ですが、訪日外国人向けのライドシェアサービスを解禁する方針も決定しました。こうした動きに対し、猛反発しているのがタクシー業界です。タクシー用の免許を持たないドライバーが増えれば、事故が起きやすくなると主張します。また、国交省はウーバーに対して事故などの責任をウーバーがとらず、運転手にだけ背負わせるのが問題だと指摘します。今後、ライドシェアはどこまで広がるのか、その行方が注目されます。
メールマガジンでも最新の更新情報を配信中