アーキテクチャーフォトジョブボードに新しい情報が追加されました

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小さな家具から大規模な医療施設まで手掛け、プロダクトの開発にも取り組む「株式会社AIDAHO」の、意匠設計・広報・プロダクト開発のスタッフ募集のお知らせです。詳しくは、ジョブボードの当該ページにてご確認ください。アーキテクチャーフォトジョブボードには、その他にも、色々な事務所の求人情報が掲載されています。
新規の求人の投稿はこちらからお気軽にお問い合わせください。

小さな家具から大規模な医療、福祉施設まで手掛け、建具や照明器具等の商品開発にも取り組む「AIDAHO」 が、設計スタッフ（正社員）、広報スタッフ（正社員、又はアルバイト）、プロダクト開発部門スタッフ（正社員、又はアルバイト）を募集中

私達AIDAHOは、創立から13年目の建築設計事務所です。

これまで、個人住宅、共同住宅、商業施設、医療施設、福祉施設、オフィスなど、様々なプロジェクトを手がけ、また、木製室内窓や照明器具などの開発も行ってきました。

AIDAHOでは、計画する様々な建物、空間に対して、お施主様や協働する各種専門家と意見を交換するところから計画をはじめています。
敷地の環境や、完成した後、そこに立つ人がどのような人なのかによってプロジェクトで実現するべき建物の方向性は変わります。

メンバー間で意見を交え、進むべき方向性を見出し、その内容を施主や 施工者に説明し、皆が同じ目標に向かって進めるように調整するためには、様々なことに気づける観察力と、気づいたことを建築に変換する想像力、表現力、それを施主や協力者などの関係者に伝えるコミュニケーション力など、多くの能力が必要です。

ただ、それらの能力を一人で全てまかなうのではなく、仲間とチームを組み能力を補いあえる環境が大切であり、そうすることでメンバ一人一人の能力も自然と上げてゆくことができると考えています。事実、そうすることで、私達は少しずつ新しいことにチャレンジできるようになり、実績を積み上げ、創業から現在に至るまで成長し続けています。

このような形で、AIDAHOの一員となって、事務所と共に成長してゆきたいと考えてくれるような人に来ていただけたら嬉しいです。

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既存ストック活用とエリア再生に特化した「再生建築研究所」の、建築設計・不動産事業推進・研究・広報・事務に関わるスタッフ（新卒・既卒・経験者）と アルバイト 募集のお知らせです。詳しくは、ジョブボードの当該ページにてご確認ください。アーキテクチャーフォトジョブボードには、その他にも、色々な事務所の求人情報が掲載されています。
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※就職説明会を、2025年3月8日に行います（渋谷区神宮前）
詳細は本記事の末尾をご覧ください

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2025年度 後期新卒（25年卒、26年卒）、中途採用を行います。

再生建築研究所は「建築の不可能を可能に」をコンセプトに掲げ、2012年に創業しました。
わたしたちは、取り壊すしかないと言われた違法建築を多く再生し、新築には生み出すことができない価値を生み出してきました。現在では、行政や企業と連携し、周辺地域を活性化させる「エリア再生」にも力を入れ、再生建築を文化として根付かせることを目指しています。
20世紀に生み出されたストックは都内でも約8割と言われており飽和状態にあります。このストックを取り壊し新築するのではなく、再生建築により次の100年に繋ぐ、新しい建築のあり方を追求しています。建築業界はもちろんですが、古いものへの価値付けが難しい日本の不動産業界において「サイセイ」という新しい価値を一緒に創造できるメンバーを広く募集します。

前期新卒募集 ｜多数のご応募ありがとうございました。定員となり締切（3名内定）
後期新卒募集 ｜1～2名 （25年卒、26年卒）
経験者募集　 ｜常時

「壊して新築する文化」から「残して再生する文化」を目指して
日本の建築の平均寿命は30年。欧米の約100年と比べて、更新、開発による限られた土地の中で高密度、短いスパンでの都市の更新が主流とされてきました。20世紀に建てられた都市のストックは飽和状態にあり、新築型の都市づくりは限界を迎えています。こうした社会に対して、私たちが目指すのは、全てを改修により保存、延命させようとすることではありません。新築、既存改修問わず、その場所の記憶や文化を読みとき、佇まいやまとう空気を引き継ぎながら、生まれ変わる状態を「サイセイ」と定義し、それが根付く社会のしくみづくりまで携わりたいと考えています。

【体制】
意匠・品質・再生といった設計実績20年以上の各専門領域スタッフの統括の下、現在は4つのチームでそれぞれ複数のプロジェクトを推進しています。加えて、構造・設備・不動産・金融など様々な領域の顧問も在籍しており、建築の領域を横断しながら「サイセイ」を軸にしたものづくり、ことづくりを追及できる体制づくりを行っています。