西村浩 / ワークヴィジョンズ＋竹味佑人建築設計室＋黒岩構造設計事ム所が設計した、熊本市の、公衆浴場併用住宅「神水公衆浴場」です。施設の場所はこちら（Google Map）。

「銭湯をやりたいんですけど…」という依頼を受けたのが2018年の夏。建主は熊本市在住で、今回の構造設計者でもある。「なぜ銭湯をやりたいんですか？」と聞くと、「2016年の熊本地震の時、地域のみなさんがお風呂で苦労していたから…」という。建主自身も熊本地震で住んでいたマンションが大規模半壊し、区分所有法により解体せざるを得なくなったので、今回の住宅の建設を決めた。

実際のところ、戦後から高度成長期において地域の公衆衛生を支えてきた銭湯（公衆浴場）は、各家庭に水廻りが充実した現在、都市機能的には「なくても不便はない」存在となった。必然的に近年の銭湯経営はそう簡単ではなく、地元の保健所によると廃業する銭湯は多いものの、新規で営業を始める銭湯は記憶にないという。それでも災害時の地域のことを想い、銭湯をやりたいという建主の心意気に、僕は心から共感した。

近年の増大する災害規模を想定すると、行政主導の避難所整備等だけでは限界があることは明らかで、地域主体で災害時対応ができる新しいモデルが欲しい。どこでどのような被害が発生するかが予想しにくい状況下では、集約的な避難所整備よりも、小さくても地域全体に数多く散らばる拠り所が必要なのではないか。

たとえば、キッチンは道路に面して、災害時は炊き出しの場に。リビングはお互い様の精神で雨風をしのぐ小さな地域の避難所に。浴室やトイレは共同の水廻りに。熊本地震を経験した建主の想いによって開かれたこの神水公衆浴場は、まさに超災害時代に力強く地域を支える新しいプロトタイプとなる住宅だ。地域の人々が日常的に利用する銭湯は、毎日が防災訓練のようなもの。災害時にはきっと高い防災力を発揮するに違いない。

計画は、１階が銭湯、２階が住居というシンプルな構成だ。ただ、僕が面白いと思っているのは、２階住居に浴室がないことだ。住宅の玄関は番台、玄関前は国道の歩道からセットバックした縁側のような空間だ。１階銭湯は住宅の浴室も兼用しているから、公共的な意味合いを持つ銭湯が、最も私的な居住空間の一部となっていて、公私の境界が極めて曖昧な住宅である。

建主一家は、長女が７歳、四女が０歳という４人の女の子たちがいる家族構成で、引越し後は、おそらく家族全員が地域の大人たちや友達と一緒に風呂に入ることになる。お風呂というもっとも私的な暮らしを、地域と共有しながら過ごすことで、どんな大人に育っていくのだろうと考えると、子供たちの将来がとても楽しみだ。

門内一生 / CAPDが設計した、広島市の住宅「PIVOT SHELTER」です。

古い町並みが残り住宅が密集する周辺環境の中、本計画敷地の道路向かいにある公園が地域の貴重な余白となっている。当該地域にあって隣接する賃貸住宅を含め広大な敷地を所有するクライアントから、住宅として高い品質と同時に周辺環境にも配慮した設計を求められたことを背景に今回の設計に至った。

住宅設計においてクライアントの多くがプライバシーを確保しつつ内外の空間の繋がりを求めている。建築を開放するための開口部と、プライバシーを守るための塀を、この計画ではそれぞれを別のモノとして扱うのではなく、一つの建築とする事で開放とプライバシーという相反する要望に応えた。

隣接する賃貸住宅、道路向かいの公園や敷地裏手の道路など周辺の視線からプライバシーを確保するため開口は最小限にとどめ、吹き抜けやバルコニー、庭から光を取り込む計画とし、構造は階高や室内のスパンの確保からRCが最適と判断した。
しかしRCは単色で均一な素材であるため、今回のように開口部が少ない設計となると、単調で鈍重な建築となってしまう。

そこで2階をずらし、採光とプライバシー確保の為設置した2階の大きな吹き抜け部分に杉型枠で表情をつけ、なおかつ大きく角度を付けたことで、2階部分が軸を中心に旋回しているような表現を与え、重厚であるがどこか軽やかさを感じる建築に仕上げた。
外構が建築をつくり、内外共に建築としての空間化が図られ建物の余白から木々が見える事により周辺と調和し外からも中からも楽しめる住宅となっている。

少しずつ自分を過小評価して仕事を取る建築家

　
このエッセイも６回目、ようやく折返しである。同時にこの１０月で渡辺事務所の在籍予定期間の半分が終わる。この１年半、渡辺さんや事務所のメンバーの傍らで、本当にいろいろなことを学んできた。渡辺事務所では、僕が入所してから既に４つの物件が竣工し、さらに今も３つの現場が動いている。このスピード感もさることながら、仕事の量も常に一定以上ある。要するに経営的にも比較的うまくいっている。

渡辺さんは、地方都市における建築家の振る舞いや仕事への向き合い方を特に意識して活動する建築家で、このエッセイでも何度か紹介しているように、例えば施工者や施主との付き合い方一つとってもコミュニケーションを大切にし、多方面に対して無理のない建築の作り方を推し進めている。その地に足のついた態度は仕事の取り方（入り方）にも鮮明に現れる。今回は、仕事を泥臭く取る渡辺さんの経営術について書いてみたい。

現在、渡辺事務所の仕事は、大きく分けて４つのタイプに分けられる。一つは磐田市が発注する公共案件、もう一つはヤマハ発動機グループがクライアントのスポーツ系施設、３つ目が第一商事という磐田市拠点の企業がクライアントのコインランドリーを中心とした小規模建築、最後がウェブ経由を含む単発のプロジェクト群である。

端的に言って、特定の世界企業（民間）と地方自治体行政（公共）の両方をクライアントとして継続的に関わっているアーキテクトは、世界的にも稀ではないだろうか。
しかしこの状況は一朝一夕にしてならず。渡辺さんはまだ住宅の仕事が多かった頃から、地道な種まきを続けてきた。その結果がようやく今出始めていると言っても良いだろうし、今も華やかな竣工ラッシュの裏で泥臭くクライアントの信頼を得る努力を怠っていない。その地道で粘り強い「営業」について筆を進めていきたい。

　
世界のYAMAHAを相手にする

最新作である「ヤマハマリーナ浜名湖」は、ヤマハ発動機グループがクライアントの2つ目の新築案件である。指名コンペで設計者に選定されジュビロアスリートセンターを竣工させたことで確たる信頼を得て、ヤマハ発動機から浜名湖マリーナの事務所施設の建替えと、敷地内の機能整理を受注したという経緯がある。
そもそも、「ジュビロアスリートセンター」の前から、「種まき」は始まっていた。

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実は渡辺事務所は設立当初から、ヤマハ発動機の仕事を継続的に受注していた。例えば、既存工場の測量や既存図復元という大変地味な仕事である。そもそも建築の図面は、一般的には施工者に作ってもらうために設計者が描くものだが、長い目で見ると違う役割もある。その建築が次に改修される際に、次の設計者がその参考にするというリレーのバトンのような役割だ。改修の際は法規的にも確認申請の際に出された設計図書や検査済証と呼ばれる行政のお墨付きが施主や施工者によって保存されていれば、次の設計に非常に役に立つ。

上記の既存図面の復元については、今後の改修計画のために正確な現況図が必要となり、渡辺事務所に話がきたのだった。渡辺さんはこの既存図の復元に「必要以上の」モチベーションを発揮した。測量は細かく採寸し、それを隅々まで求められている以上の図面として納品したという。その甲斐もあって、「ジュビロアスリートセンター」の指名コンペのオファーが届き、そのコンペも勝ち抜いて難工事を竣工させたことでヤマハグループの信頼を勝ち得ることができた。

そして、このヤマハマリーナの話が舞い込んだ。当初は既存のクラブハウスの建替のみの計画だったそうだが、話を進めるうちに、断続的に敷地内で改変が加えられた現状を整理するとともに、高低差で断絶された敷地内の動線計画も刷新する方針に変化していったという。その過程で、単なる新築というよりも都市計画法上の開発行為の範囲内で工事を進めるべく過去の履歴を精査しつつ、法規的な整理整頓も行い、既存のクラブハウス、ボートラック、サービス工場をすべて刷新する一大計画となった。また、新クラブハウスの背後の崖上には、土地をヤマハ発動機グループが所有し、利用権を地元ホテルに貸し出して運営されている結婚式場が控えており、このホテル側との交渉も進めながら新しい動線を確保している。

古谷誠章＋NASCAが設計した、北海道・沼田町の、高齢者福祉施設「沼田町 暮らしの安心センター」です。

北海道沼田町で2015年10月に行われた指名型プロポーザルにより設計者に選定された、安心で暮らしやすいまちづくりを目指して建てられた、町民のための診療施設、およびデイサービスを中心とした高齢者福祉施設である。

沼田町の人口は現在約3200人と急カーブを描いて減少しており、極端な少子高齢化とともに、自分が運転しての車移動が次第に困難となるという、現代の地方都市が共通して抱える大きな社会問題に直面している。さらに、数十年前に建設された町立病院は建築自体が老朽化し、運営面でもすでに入院患者のための病棟部門が廃止されるなど、町の医療福祉施設の全体が見直しの時期を迎えていた。

このような中、沼田町の掲げた方針はコンパクトタウン化構想であり、石狩沼田駅を中心に町域と公共施設配置のコンパクト化を図り、半径600メートルの圏内に主要な施設を集約化して、管理運営の効率化を目指すものであった。

今回の計画は、コンパクトタウン構想の第一弾として、維持管理費がかさんでいた町内唯一の病院と高齢者向けのデイサービスセンターをコンパクトにまとめて再編し、加えて、地域住民の健康相談に応えるための「暮らしの保健所」やコミュニティ・カフェなどからなる「地域あんしんセンター」を一箇所に集めて新築するものである。「歩いて暮らせる距離に集約された集住型まちづくり」の緒として、徒歩で心地よく回遊できるルートの起点となり、歩いて行きたいと思える場所、人々との語らいを楽しめる場所となるような建築が期待された。

早稲田大学古谷誠章研究室では20年近く医療・療養空間の研究を行っており、医療・療養施設とは、通院・入院する人やそこに従事する人にとっては、そこに暮らす“住まい”のように考えることを提唱してきた。特に住民同志のコミュニケーションの乏しい地方都市にあっては、新しい医療福祉施設が住民にとっての「大きな家」になるために、怪我や病気の人や介護を要する高齢者だけが集う施設でなく、多様な世代のあらゆる人々が自然に日常を過ごす場所を作り出すことが肝要である。私たちが出した答えのひとつが、診療所の待合室についても、ただ診察を待つ空間と考えるのでなく、そこで人々が出会い、交流し、教え合い、支え合うような「情報交換の広場」のようにしようという計画である。